「工場内の搬送を自動化したいものの、どの設備を選べばよいのか分からない」と悩む設備担当者の方もいるのではないでしょうか。

設備名から考え始めると、同じ工場でも搬送物や経路によって条件が異なるため、候補を絞りにくくなります。
そのため、設備の候補を考える前に整理しておきたいのが、何を・どこからどこへ・どのくらい運ぶのかという条件です。
同一階を運ぶ場合と階をまたいで運ぶ場合でも、適した設備や導入前の確認事項は変わります。

この記事では、コンベヤ、AGV・AMR、無人フォークリフト、垂直搬送設備の特徴を整理し、自社に合った搬送方式の選び方から導入までの進め方を解説します。

工場の搬送自動化は搬送条件から考える

搬送自動化を考えるときは、「どの設備を導入するか」から入るより、現在の搬送条件と自動化する目的を整理してから設備を当てはめる方が、候補を絞る手がかりになります。

目的も一つではありません。
たとえば、人が運ぶ作業を減らしたい、工程への供給を安定させたい、搬送待ちを減らしたいなど、何を優先するかで選ぶ方式も変わります。

まず整理する搬送条件

最初から細かな設備仕様まで決める必要はありません。

判断の軸は次の6つです。

• 目的：どの搬送作業を、どのように変えたいか
• 搬送物と荷姿：何を、どのような状態で運ぶか
• 搬送量：1回の量や搬送する頻度はどの程度か
• 搬送元と搬送先：どこからどこまで運ぶか
• 搬送方向：同一階か、上下階をまたぐか
• 動線と使用環境：人や車両との交差、床面、段差などにどのような条件があるか

たとえば、「段ボール箱を同じ場所から同じ場所へ繰り返し運ぶケース」と「パレットを複数の工程へ振り分けるケース」では、求められる搬送設備が異なります。

工場内のどこにムダや滞留があるのかを調べるなら、まずはどこから・どこへ・どの頻度で運んでいるかの可視化が先です。
現状のモノの流れを診断する方法は、「構内物流の改善方法｜ムダの見つけ方と優先順位の決め方」で解説しています。

自動化する区間を決める

工場内の搬送をすべて一度に自動化する必要はありません。
まず候補になるのは、搬送回数が多い区間や、同じ動きを繰り返している区間などです。

たとえば、製造工程から保管場所までの搬送でも、「製造設備からパレット置き場までは人」「パレット置き場から保管場所までは搬送設備」という分け方が考えられます。

前後工程の受け渡し能力が合わない場合は、新たな滞留が生じることもあります。
どこからどこまでを自動化の対象にするのか、搬送元と搬送先を含めて決めておきましょう。

工場の搬送自動化に使われる主な設備

工場内の搬送自動化には複数の方式があります。
代表的な候補として、コンベヤ、AGV・AMR、無人フォークリフト、垂直搬送設備を同じ観点から見ていきましょう。

どの方式が合うかは、搬送物やルート、建物の条件によって異なります。

なお、AGV・AMRと無人フォークリフトはアイニチの取扱製品ではありません。
搬送方式を比較するための選択肢として紹介しています。

搬送機そのものの種類や特徴をさらに詳しく確認したい場合は、「搬送機とは？種類別の特徴比較と用途に合った選び方を徹底解説」も参考にしてください。

コンベヤ

コンベヤは、決められた経路に沿って荷物を搬送する設備です。

向いているのは、搬送元と搬送先がほぼ固定され、同じ経路で継続的に荷物を運ぶ場合です。
箱や製品などを一定方向へ繰り返し流す工程では候補になります。

一方、搬送先が頻繁に変わる場合や、工場のレイアウト変更が多い場合には、固定された搬送経路が制約になることがあります。
人や車両が横断する通路を確保したい場合も、設備の配置を含めた検討が必要です。

AGV・AMR

AGV・AMRは、工場や倉庫の床面を走行して荷物を運ぶ搬送設備です。
誘導方法や経路変更への対応方法は、方式や機種によって異なります。

向いているのは、同一階で離れた地点を結ぶ搬送や、床面に固定式の搬送設備を設けたくない場合です。

一方、人やほかの車両が頻繁に行き交う場所、通路や床面に制約がある場所では、走行経路と周囲の動線を合わせた検討が必要です。
荷物をどこで載せ、どこで降ろすかも設備選定に関わります。

無人フォークリフト

無人フォークリフトは、フォークを使ってパレットなどの荷物を取り扱いながら走行する設備です。

向いているのは、パレット単位の荷物を搬送し、積み取りや荷下ろしまで含めて自動化したい場合です。

一方、荷姿や置き方が毎回異なる場合、荷物の位置が安定しない場合、人の作業が頻繁に入り混じる場合には、受け渡し場所や運用方法を細かく検討する必要があります。

垂直搬送設備

垂直搬送設備は、1階から2階、2階から3階といった階をまたぐ荷物の搬送に使う設備です。

上下方向の搬送を担当するため、設置位置や各階での受け渡し方法に加えて、建物側の条件も確かめておきたいところです。
同一階の搬送が必要な場合は、前後の工程を別の設備や作業でつなぐ場合もあります。

自社に合う搬送方式の選び方

設備ごとの特徴が分かっても、「自社ではどれを選べばいいのか」で迷うことがあります。

そんなときは、荷物、搬送ルート、搬送方向の3つに分けて考えると候補を絞りやすくなります。

荷姿・重量・搬送量から選ぶ

最初に見るのは搬送物です。

箱、袋、部品、パレットなど、荷姿によって受け渡し方法は異なります。
同じ箱でも、大きさや重量がほぼ一定なのか、品種による差が大きいのかで求める仕様も変わります。

重量だけでは判断できません。

1個の重量が軽くても短い間隔で大量に運ぶ場合と、重量物を一定の間隔で運ぶ場合では、必要な搬送能力が異なるためです。

設備を比較するときは「最大重量」だけでなく、寸法・荷姿・1回の搬送量・一定時間あたりの搬送回数もセットで見る必要があります。

搬送ルートと人の動線から選ぶ

次に確認するのが、荷物が通るルートです。

固定された一本道なのか、複数の搬送先があるのか。作業者が横切るのか。フォークリフトや台車と同じ通路を使うのか。この違いによって適した方式は変わります。

たとえば、人が頻繁に横断する場所へ固定設備を設けると、新たな迂回が必要になるかもしれません。
床面を走行する設備の場合も、人や既存車両との動線をどう分けるかを考えます。

「設備を置けるか」だけではなく、設置後も人と荷物が無理なく動けるかまで確認すると、判断材料がそろいます。

水平搬送と上下搬送を分けて考える

搬送ルートを考えるときは、同一階の「水平搬送」と階をまたぐ「上下搬送」を分けると整理しやすくなります。

水平搬送では、搬送距離、曲がり角、通路、人や車両との交差などが主な検討材料です。

上下搬送では、どの位置で階をまたぐのか、各階でどのように荷物を受け渡すのか、建物側にどのような工事が必要になるのかまで、事前に確かめておくことが欠かせません。

たとえば「1階の製造工程から2階の保管場所まで運ぶ」という搬送でも、1階の水平搬送、上下搬送、2階の水平搬送に分ければ、それぞれの設備に求める役割を整理できます。

複数の搬送設備を組み合わせる場合の考え方

一つの工場内では、水平搬送と上下搬送、パレット搬送と小物搬送などが混在することも少なくありません。
そのため、複数の設備を組み合わせて搬送ラインを作るケースもあります。

設備を組み合わせるときは、個々の性能だけでなく、設備と設備の境目で荷物をどう渡すかまで決めておく必要があります。

設備同士の受け渡し位置

設備同士をつなぐ場合は、荷物を渡す部分の条件を合わせます。

確認したいのは、たとえば次の項目です。

• 荷物を受け渡す高さ
• 荷物の向き
• 搬送物を一時的に置くスペース
• 作業者が介在する範囲
• 設備間で荷物の到着や受入可否をどう連携するか

受け渡し部分で荷物が滞ると、搬送ライン全体が安定しにくくなります。
設備単体の能力だけでなく、接続部分の条件にも目を向けてください。

どこまで自動化するか

搬送を自動化しても、人の作業がすべてなくなるとは限りません。

設備への荷物のセットまでは作業者が行い、その後の搬送を設備に任せる方法もあります。
荷物の種類や置き方が頻繁に変わる工程では、人が確認してから設備へ受け渡す方が運用に合うケースも考えられます。

判断のポイントは、人が担当する作業と設備に任せる作業をどこで分けるかです。

前後工程との連携範囲

前後工程との連携で確認したいのは、設備同士の物理的な接続ではなく、処理能力やタイミングです。

たとえば、前工程から1時間にどの程度の荷物が出てくるのか、後工程ではどの単位・間隔で受け取れるのか、といった条件です。

前工程から出てくる量と搬送設備の処理能力、搬送設備と後工程の受入能力を合わせて見ることで、必要な搬送能力を具体化できます。

既存工場への導入前に確認すること

既存工場に搬送設備を後から導入する場合は、設備の仕様だけでは判断できません。

柱や壁、既存設備、電源など、すでにある建物条件の中へ設備を組み込むため、設置場所・周辺工事・法令上の扱いを早い段階で確認しておきます。

設置スペース・搬送経路

設置場所には、設備本体のスペースだけでなく、搬入や点検に必要な空間も求められます。

見るポイントは、柱や壁、既存設備、扉、階段、天井高さ、通路や曲がり角、人・車両との交差などです。

上下階の搬送では、各階の搬出入口をどこに設けるか、上下方向に設備を配置できる空間があるかも見落とせません。
重量のある設備を設置する場合は、建物側で荷重を受けられるかの確認も必要です。

図面と現状の設備配置を照らし合わせて、「何を確認するか」を洗い出しておくと、現場での確認漏れを防げます。

周辺工事

搬送設備によっては、本体を設置するだけでなく建物側の工事が必要になる場合があります。

電源工事、安全対策のための設備、設置箇所の建築工事などです。
階をまたぐ搬送では、設備と建物の条件によって、床の開口や建築側の工事が必要になる場合もあります。

必要な工事は、選ぶ設備と既存建物の条件次第です。

見積りを比較するときは、「搬送設備本体の範囲」と「別途必要になる周辺工事」を分けると、導入全体の範囲を把握できます。

設備ごとに異なる法令上の扱い

搬送設備は、名称だけで法令上の扱いを判断できるとは限らず、特に上下階へ荷物を運ぶ設備では、設備の構造、使い方、設置する場所などによって確認すべき内容が変わります。

垂直搬送機の建築基準法上の扱い

特定行政庁である大阪市は、工場・作業場などの生産設備または搬送設備として専らその工程の一部に組み込まれ、人が物品の搬出入に直接介入せず、人が乗り込んだ状態で運転されるおそれがない構造のもの（垂直搬送機）について、「『昇降機』に該当しないものとして取り扱われています」と案内しています。

製品名だけで一律に決まるものではありません。条件になるのは、構造と使用形態です。
建築基準法上の扱いは、計画地を所管する特定行政庁へ確認しておきましょう。

出典：大阪市「エレベーター等の安全確保について」

上下階の荷物用リフトの建築基準法上の扱い（2025年11月の改正）

2025年11月1日に施行された改正では、労働基準法別表第一の第1号〜第5号の事業の事業場に設置され、荷のみを運搬する荷物用リフトのうち、搬器の床面積が1㎡以下または天井の高さが1.2m以下のもの（建設用リフトなどを除く）が、建築基準法のエレベーター・小荷物専用昇降機に係る規制の対象から外れました。

対象となる荷物用リフトについては、昇降機としての確認申請・完了検査・中間検査・定期報告は不要です。

ただし、対象となる荷物用リフトが建築基準法第34条第1項に規定する「昇降機」でなくなったわけではありません。

対象となる荷物用リフトの昇降路の部分の床面積は、容積率の算定の基礎となる延べ面積に算入されます。
ただし、着床できないことが明らかな階については算入されません。

また、建築基準法第6条第1項第1号・第2号の建築物（階数が2以上、または延べ面積が200㎡を超える建築物など）で、設置後に建物が対象となる事業場に該当しなくなった場合は、確認申請が必要になり、その時点の昇降機の規定への適合が求められます。

出典：国土交通省「建築基準法施行令の一部を改正する政令等の施行について（国住指第322号・令和7年10月31日）」

建物側の建築基準法上の確認

設備を設置する建物側も確認の対象です。

建築基準法施行令第85条では、建築物の各部の積載荷重は原則として建物の実況に応じて計算すると定めています。
工場へ設備を設ける場合も、設備重量だけで判断するのではなく、設計者などによる建物側の条件確認が必要です。

上下階を貫く部分を設ける場合に関係する竪穴部分の区画は、建物の条件によって要否が異なります。
同令第112条第11項には建物の構造や階数などの適用条件があるため、具体的な計画に応じて設計者や所轄への確認が必要です。

出典：e-Gov法令検索「建築基準法施行令 第85条・第112条」

簡易リフトの労働安全衛生法上の扱い

労働基準法別表第一の第1号〜第5号の事業の事業場に設置される、積載荷重0.25トン以上の簡易リフトでは、事業者に、設置前の設置報告書の提出、設置時の荷重試験、1年以内ごとに1回の荷重試験を伴う定期自主検査、1月以内ごとに1回の定期自主検査が定められています。

出典：e-Gov法令検索「労働安全衛生法施行令 第1条・第13条」
出典：e-Gov法令検索「クレーン等安全規則 第2条・第202条・第203条・第208条・第209条」

現在フォークリフトなどを使用している場合の労働安全衛生法上の確認

現在、フォークリフトなどの車両系荷役運搬機械を使用している場合、事業者に関係するのは、作業計画の作成、作業指揮者の選任、制限速度の設定、幅員の保持、接触防止などの規定です。

搬送を自動化したからといって、現在の運用に関するルールがそのまま一律に不要になるとは限りません。
設備の種類と運用方法に応じて、導入後に適用される内容を確認しておきましょう。

出典：e-Gov法令検索「労働安全衛生規則 第151条の3～第151条の7」

垂直搬送機の労働安全衛生法上の扱い

労働安全衛生法上の扱いも、設備の構造や使い方によって確認が必要です。
具体的な設備計画では、所轄の労働基準監督署へ確認してください。

上下階搬送の現地調査・見積り・図面作成のご相談は無料で承っていますので、お気軽にお問い合わせください。

搬送自動化の進め方

搬送条件と設備の特徴が整理できたら、実際の導入に向けて要求仕様をまとめていきます。

最初から細かな機器仕様まで決める必要はありません。
まず「何を実現したいのか」を搬送設備の提案や施工を担う事業者へ伝えられる状態まで整理すると、その後の仕様検討へ進めます。

搬送条件を要求仕様にまとめる

設備を検討する段階では、最初に整理した6つの軸が具体的な要求仕様の土台になります。

項目	整理する内容
導入目的	どの搬送作業を、どのように変えたいか
搬送物	品名、形状、寸法、重量
荷姿	箱、パレット、台車など
搬送量	1回の量、時間あたり・日あたりの回数
搬送元・搬送先	どこからどこまで運ぶか
搬送方向	同一階か、上下階をまたぐか
運用	稼働時間、作業者が介在する範囲
使用環境	屋内・屋外、床面、段差など
周辺条件	人・車両の動線、既存設備、設置スペース
受け渡し	前後工程との荷物の受け渡し方法

すべてを専門用語で書く必要はありません。

たとえば「1階の製造エリアから2階の保管エリアへ、この大きさのパレットを1時間に何回運びたい」という形でも、設備を検討するための材料になります。

候補設備を絞る

要求仕様をまとめたら、「水平搬送か上下搬送か」「経路は固定か変動するか」といった大きな条件から候補を絞ります。

複数の方式が残った場合は、同じ比較軸で並べることで、それぞれの違いを把握できます。

• 必要な搬送量を処理できるか
• 搬送ルートや受け渡し方法に合うか
• 人や車両との動線を分けやすいか、必要なときに安全に停止できるか
• 建築・電気などの周辺工事はどこまで必要か
• 前後の設備とどこまで連携させるか
• 設備が停止した場合の代替手段を用意できるか
• 導入後の点検や保守をどのように行うか
• 設備本体・周辺工事・保守を含め、どの範囲まで費用を比較するか
• 将来のレイアウト変更や搬送量の変化に対応しやすいか

候補は一つとは限りません。
複数の候補を残したまま、現場条件を確認して仕様を詰める方法もあります。

現場確認・仕様検討へ進む

候補設備が絞れたら、要求仕様と図面を持って現場を訪れ、実際の条件と照らし合わせてみてください。

既存工場では、図面だけでは分からない配管、既存設備、実際の通路の使われ方などがあります。
現場では図面との差を見ながら、設備の配置や搬入方法、周辺工事、前後工程との接続条件を具体化していきましょう。

特に上下階を結ぶ設備では、各階の搬出入口や建物側の工事条件まで確認したうえでの仕様検討が欠かせません。

上下階搬送では垂直搬送設備も候補になる

工場内の搬送条件を整理した結果、階をまたぐ区間が残る場合は、垂直搬送設備が候補になります。

設備の種類をもう一度比較するより、上下階搬送を具体的に相談するときの条件を押さえておきましょう。

向いている搬送条件

たとえば、1階の製造工程から2階の保管場所へ材料や製品を運ぶ場合や、上下階に分かれた工程間を一定の頻度で結ぶ場合です。

こうした搬送では、搬送物・搬送量・停止する階・前後の受け渡し方法・建物条件によって、必要な仕様が変わります。

垂直方向だけで搬送が完結しない場合は、各階でどのように次の工程へ荷物を渡すのかも仕様に含めておくことが大切です。

相談前に整理する情報

上下階搬送について相談するときは、通常の搬送条件に加えて、次のような上下階搬送に固有の情報もそろえておくと、相談を進めやすいでしょう。

• 搬送する階
• 各階の搬入・搬出位置
• 停止させたい階
• 各階での荷物の受け渡し方法
• 建物の平面図・断面図などの図面
• 前後に接続する設備の有無

搬送物の寸法・重量や搬送回数などは、前の要求仕様で整理した内容をそのまま使って構いません。

アイニチでは、垂直搬送機の現地調査・見積り・図面作成に対応しています。
設計・製造から設置、保守まで一貫して対応しているため、上下階の搬送方法がまだ固まっていない段階でも、搬送物と建物条件をもとに仕様を検討できます。

まとめ

工場の搬送自動化では、いきなり設備を選ぶのではなく、搬送の目的と条件を整理し、設備に求める役割を明確にしてから候補を絞るとよいでしょう。

コンベヤ、AGV・AMR、無人フォークリフト、垂直搬送設備には、それぞれ適した搬送条件があります。
候補を絞ったあとは、処理能力だけでなく、人や車両の動線、周辺工事、前後工程との連携、保守なども含めて比べてください。

特に上下階を結ぶ設備では、建物条件や法令上の扱いも確認したうえで仕様を決める必要があります。

上下階の搬送については、アイニチが現地の条件を確認しながら、図面と仕様を検討できます。
具体的な計画については、お問い合わせからご相談ください。